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グーグルが謝罪をしたpay-per-post
祝日の前からTechCrunchあたりで非常に騒がしい記事が出ていて、 どういうことかと思っていたところ、グーグルからの釈明が出されるという結果に(対応の早さは認めるが、内容は謝罪というより、釈明に近い)。

グーグル、プロモーションで謝罪--抵触したサーチガイドラインとは

ここ1年ほど日本法人の自主性が大幅に認められていた傾向にあったのは、外部からも伺われていたが、HQのポリシーが浸透していない(もしくは希薄になった)なかで、勝手にやってしまったということのようだ。

TechCrunchの記事のタイトル「手段を選ばぬ」の手段は、原題ではtrickであり、その参照元記事に至っては「dirty pay-per-post」と過激な表現をしている通り、アメリカではpay-per-postは既にクロに限りなく近いとみなされているようである。このような世論の形成には、他ならぬグーグル自身がブロゴスフィアを司る全能の神として影響を及ぼして来た経緯がある(例のページランク問題)。

一方日本ではpay-per-postはシロという評価はないが決してクロではない。これには異論もあるであろうが、先日徳力さんがWOMマーケティング協議会の集まりや、Roppongi Bizのセミナー講演で語っていたように、その可否は読者であるユーザーが受け入れるかどうか、という基準が最も妥当性が高いのではないかと、私も思う。(徳力氏個人としてはpay-per-postに好意を持ってはいないと言明していることを申し添えておきます)

ただ氏が続けて言っていたように、その基準線は変化する可能性のあるものである。これまでは日本では寛容であったものが、この騒ぎがひとつのきっかけとなり、より厳しくなるということは可能性としてはあるであろう。

もっとも私自身は、教条主義的なpay-per-post追放運動は、WOM(クチコミ)マーケティングのもっと本質的な問題を包み隠してしまうのではないかと懸念している。それは言わずと知れたフェイクの問題である。pay-per-postでなければ、自然発生のクチコミと全く同じように見なしてもよいという考え方には、私は賛成していない。それは(かつての炎上したフェイクよりもっと)巧妙で悪質なフェイクの温床となり続けてしまう。

pay-per-postは当然その旨をブログ上に書くべきなのだが、たとえ情報がpaidでなくとも、それが広告主もしくはその代理者から提供されたものであれば、無報酬だがオーガニックではない「スポンサードクチコミ」として情報開示を行なうルールを設けることが望ましいと、個人的には考えている。

それではクチコミマーケティングの効果が薄れることを懸念する声もあるかも知れないが、検索連動型広告と同様、評価は読者であるユーザーに任せるべきではないだろうか。検索連動型広告をクリックするユーザーが現在インターネットの経済を支えるほど非常に多数いるのと同様、「スポンサードクチコミ」を活用するユーザーが多くいてもおかしくはないと私は思う。


(参考)
チミンモラスイ?:ブロガーズネットワーク再考 その9 (騒動に至る経緯)
http://mapz.exblog.jp/10329405/
tokuriki.com:GoogleのPayPerPost騒動の議論に思うこと
ガ島通信:GoogleのPPP騒動の何が問題なのか整理してみました
http://d.hatena.ne.jp/gatonews/20090212/1234400364
mediologic.com:広告メディア側が口だせない範囲については広告主責任。(その後の経緯)
http://www.mediologic.com/weblog/archives/001774.html


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